金融資産1000万円超えの私が投資初心者にオススメの投資法を解説します『コロナ相場に負けるな!』

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どうも!!ブログ管理人のfujiです。

コロナショックの影響でアメリカ市場では大幅下落の保護装置であるサーキットブレーカが発動したり、日経平均も一時はマイナス30%の下落を記録しました。

東日本大震災の時の下落幅が15%ほどなので、それの2倍の下落幅は驚異的ですね。


全世界で一時的に全ての金融商品が下落するなど前代未聞のコロナショックではありますが、これをチャンスだと捉え続々と投資家がデビューしています。


貯金から投資への時代がやっと日本にも訪れましたが、世の中には様々な金融商品が存在します。


その無数の金融商品から取捨選択するのは、投資初心者には大変な作業です。


そこで今回は投資歴7年目・金融資産1000万円超えの社畜が、投資初心者オススメの投資法を解説します。


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日本で投資できる金融商品について解説





まずは、日本で購入できる金融商品について解説します。

マニアックなモノやギャンブルチックなモノについては除外して、基本的な金融商品のみ解説します。


ざっくりとした解説になるので、「そんな商品もあるんだな」程度で捉えてもらえれば幸いです。


そんなことぐらい分かってるよ!!

投資方法を早く教えてくれよ!!という方はここをクリックして飛んでください。

投資の王道:株式


投資の基本になるのが株式です。


株式とは会社が発行する証券のことで、株式を持つことはその会社の権利を保有することになります。

株式を過半数以上保有するとその会社を支配していることになります。


株主総会での発言力は株式の保有数に比例するので、過半数の株式を保有してれば会社の取締役の選任などの議決権を発動することができます。


ちなみに会社法では株主のことを社員と呼び、会社で働く人たちは従業員と呼びます。


・配当金と売却益と株主優待が獲得できる


会社の権利の一部とも言える株式を保有することで、配当金と株主優待を獲得することができます。

年に1〜2回配当金が貰えますし、会社の決算期末に株主優待が貰えます。


株主優待はクオカードであったり自社ブランドの製品であったり、自社サービスの割引優待券など会社によって様々です。



また株式は日々値段が変わっていくモノなので、保有し続けるだけでなくタイミングを見計らって売却することで利益を得ることもできます。


株取引をやってる大半の人が、株式を売買することで利益を得てます。

配当金目当ての投資家もそれなりにいますが、いずれは株式を売却して利益を確定させますからね。



パズドラで有名なガンホーは2010年頃は1単元株約200円くらいでしたが、2013年には1単元株約16000円の80倍です。

10万円でも投資してたら800万円に大化けですよ!!


配当金や株主優待という嬉しいメリットもありますが、株式の売却益には無限の可能性があるのです。


もちろん株式は会社が倒産したら価値がゼロになるので、会社の将来を見通す目が大切になってきます。


リスクヘッジの安定資産:債券


債券とは、国や地方公共団体、企業などが一般の投資家から借り入れを行う目的で発行される証券です。

満期まで待てばお金が戻ってくるほか、満期まで定期的に配当も得られます。


国が発行する債券を国債、企業が発行する債券を社債と言います。


購入した債券は値段が変動しても、満期まで保有すれば最初に投資した分がそのまま還ってきます。


その性質から債券はローリスク・ローリターンの安定資産という位置づけにあります。


・債券は株式と負の相関関係にある

株式相場が下落したら、債券相場が値上がりすると言われています。


株式との相関により、リスクヘッジの安定資産ということで債券を保有する投資家は多いです。

まぁ、今回のコロナショックでは株式も債券も下落するという異常事態に見舞われましたが…。


正確には景気が良くなる上昇期では、企業業績の好転を見込んで投資家マネーが、債券から株式にお金が流入することで株価が上がりやすくなります


景気後退時では上記の逆の現象が起こるということですね。


国債の担保は国家そのものなので、1企業が発行する株式とは比べものにならない信頼性があります。

また、株式との相関性により投資先としては根強い人気があります。


ハイリスク・ハイリターンの株式とローリスク・ローリターンの債権は相性が良いということですね。


夢のサラリーマン大家:不動産


株式や債券とは一味違った投資先が不動産です。

マンションやアパートを保有し、部屋を貸すことで家賃収入が入ります。


不動産管理費やローン返済など、必要経費を払い終わった残りが大家の利益となります。

また、不動産のローン返済の途中でも売却することで売却益を得ることもできます。



・活用の幅が広い不動産投資


債券や株式にはない特徴が不動産投資には多くあります。

保有アパートの一室を自宅として活用できる

投資目的で銀行からローンができる

インフレに強い資産である


主な特徴としては上記の3つが挙げられます。 


どれも特筆すべき特徴ですが、銀行からローンができるというメリットが強大ですね。



株式投資を目的に銀行に融資を願っても門前払いになるのがオチです。

しかし、しっかりとした勤め先とそれなりの年収や頭金、不動産投資のプランがしっかりとしてれば銀行はお金を貸してくれます。


大体年収の5〜15倍くらいの金額を銀行から融資してもらえるでしょう。


銀行から借りたお金で利子以上の収入を作ることができれば、そのローンは良い借金であると言えます。

レバレッジの効いた投資により、資産は指数関数的に増加するでしょう。


実体のある金融資産:コモディティ


投資におけるコモディティとは、商品そのものを指します。



プラチナ
原油
大豆
とうもろこし
ワイン


などなどがコモディティの主な種類になります。

特にコモディティの中でも金が有名ですね。


世界的な恐慌や世界大戦が勃発したら、株式や債券などは軒並み価格が下がるでしょう。


しかし、希少価値の高い金であれば、価格が下がるどころか大幅に上がるでしょう。

地球上に存在する金の埋蔵量には限りがあるので、株式みたいに価値がゼロになることはありません。


ある程度資産が増えてきたら、リスク分散のために検討してみたい金融商品ですね。


・金融商品の中ではコモディティは扱いが難しい


分散投資を考えた時に魅力的に映るコモディティですが、金融商品の中では扱いが難しい部類に入ります。

なぜなら、株式や債券みたいに保有してる間の配当金という概念がコモディティにはありません。

それだけでなく、コモディティは購入手数料が高めです。


つまりコモディティで利益を得ろうとするには、売却益のみで勝負しなければなりません。


しかし、購入手数料が高いだけでなく保有期間中の配当という恩恵もなく、コモディティの保管口座手数料なども経費としてかかってきます。


価値がゼロになりにくい特徴はありますが、株式みたいに価値が50倍になったりなんてことは起こりにくいでしょう。




上記のチャートは金の20年の推移です。

2000年に約250$でしたが、現在は約1775$です。


約7倍と考えればすごいことかもしれませんが、株式なら10倍超えなんてこともザラにあります。

実際に2014〜2019年の株価10倍銘柄は約170銘柄ありました。


そのことを考えれば、金の約7倍は物足りなさがありますね。



大幅な値上がりが期待できず、保有コストが割高であり、長期保有の配当金もない。

売却益を出したとしても、手数料負けなんてオチが目に見えてしまいますね。


資産の分散という観点ではコモディティは大切な要素ですが、資産額が少ない人向けの投資先ではありません。

最近ではコモディティに価格が連動した投資信託やETFなどがあり、直接コモディティを購入するよりも管理手数料等は低くなってはきました。


しかし投資信託やETFを活用しても、かなりのお金持ちでなければコモディティの恩恵を実感すらできないでしょう。


通貨の分散投資:FX(為替)


国が発行する通貨に投資するのがFXです。


投資というよりは、自国の通貨と他国の通貨を交換することですね。

通貨の価格は24時間常に変動しています。


その変動の差を利用して利益を得ることがFXでの投資になります。


・分散投資としてのFX


日本に住んでいれば、自国の通貨である円を使うことになります。

当たり前のことですが、給料も円ですしサービスに対しての支払いも円です。


日本国内で生活する分には、円をドルやユーロに変えておく必要性はあまりありません。


しかし、自国通貨の価値の担保は国そのものです。

仮に日本の政治がこれからも上手く機能せず、経済の維持すらままならなくなっていき、日本が破産するとしましょう。


そうなったら、日本が発行する円の価値は限りなくゼロになります。

通貨の価値がゼロに近づくということは相対的に物価が上がることなので、菓子パン1個で100万円くらいに値上がりするかもしれませんね。

日本円しか持ってない人は生活すらままならない状態になるでしょう。


しかし、外国通貨であるドルやユーロを保有していれば円の価値がなくなっても大丈夫です。

1ドル=100円の状態から日本円の価値が下がって、1ドル=100万円になったとしましょう。

少し分かりにくいかもしれませんが、1ドル=100万円ということは100円=0.0001ドルということです。

日本円がドルに対して1万分の1にまで価値が下がってますね。


しかしドルを持っていれば、そのドルを円に変えることで100万円ゲットすることができます。


過去に100円で交換した1ドルによって、とりあえず急場を凌ぐことができますね。



このように自国通貨のみで資産形成するということは、国家と一連托生になるということです。

自国通貨の価値が突然ゼロにはなりませんが、ハイパーインフレで物価に対して自国通貨が弱くなることは十分に考えられます。


それらのリスクを分散する手段としてFXは有効な投資先と言えるでしょう。


自分のお金を信じて託す:投資信託


自分のお金をファンドマネージャーに託して運用してもらい、利益を上げる金融商品が投資信託になります。


投資信託の大きな特徴として、株式や債券などのたくさんの金融商品が詰め込まれた大きな袋が投資信託商品になります。


この特徴から、個別株に投資するよりも分散投資が効いてるので投資信託の方がリスクが小さいです。


株式や債券などと違って毎月定期的に少額を購入することができますし、投資信託1本で日本の上場企業全てに投資をすることもできます。


債券よりリターンがあり、株式よりもリスクが低いミドルリスク・ミドルリターンの金融商品であると言えます。


・無数に存在する投資信託商品


投資信託商品の中身を構成するテーマというものがあります。

日本株式のみで構成されるものあれば、先進国株式のみで構成されるものもあります。


同じテーマでも投資信託を取り扱う企業によって、中身の構成比率が違ったりと無数の投資信託商品が存在します。

中には明治安田女性活躍推進ファンドというユニークな投資信託もあります。


このように多種多様なテーマの投資信託商品が存在します。



また、テーマによって信託報酬手数料という年間の管理費用の金額も違ってきます。


ファンドマネージャの手腕にかかってるアクティブ系投資信託は手数料が1%超えですが、TOPIXなどの指数に連動するインデックス系投資信託は手数料が0.2〜0.5%くらいです。


保有しているだけで手数料が発生するので、なるべく安い投資信託を選んでいきたいですね。


株式とはまた違ったアプローチで商品の選定をする必要のある投資信託は、一味違った面白さがあるのです。


流動性のある投資信託:ETF(上場投資信託)


投資信託商品は1日に一回価格が決定されます。

売却しても、取引金額が2〜3日後に決定することもザラです。

なのでリアルタイムで売買して利益を稼ぐ手法ができない金融商品となってます。



しかし、株式と同じように市場が開いてる間に自由にリアルタイムで取引できる投資信託商品も存在します。


それをETF(上場投資信託)と言います。


投資信託と似たよう特徴を持ってますが、若干違うところもあります。


・投資信託とETFの違い


投資信託と比較してETFの特徴としては

信託報酬手数料が安い
リアルタイムで取引できる
積立投資がしづらい

などの特徴が挙げられます。


特筆すべきは積立投資がしづらいことですかね。


投資信託商品は1口100円から購入することができますし、毎月1万円購入と設定すれば1万円で買える口数を購入できます。


それに対してETFは最低購入金額が2・3000円〜からと購入単価が高いです。

毎月5000円を積立投資しても、仮に3000円のETFであれば1口しか購入できず、残りの2000円は投資されることはありません。


また、投資信託ほど自動定期買付のシステムが普及しておらず、ETFは手動で買付設定をしなければならないので手間ですね。


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投資初心者はどの金融商品から選べばいいの??




大変お待たせしましたが、次に投資初心者向けの投資方法について解説します。


投資のコンセプトとしては、「長期間の積立投資」です。

購入する金融商品については、投資信託とETFです。


上記の投資方法ついて深掘りします。

まずは積立NISAを活用して投資信託商品を購入しよう


投資初心者はまず、積立NISA制度を活用した投資方法から挑戦することをオススメします。


積立NISAなどのNISA制度について詳しくない方は、下記記事で詳しく解説してるので参照してみてください。




積立NISAでの投資についてのポイントを解説します。

・時間を味方にした投資方法


積立投資では株式みたいに一獲千金を獲得することはできません。

しかし、大負けのリスクを極限にまで減らすことができます。


個別株に集中投資して、多額の損益を抱えて投資から退場していく人もちらほらいます。

そうならないためにも投資初心者だからこそ、まずは積立投資から始めて欲しいと思ってます。


積立投資では、毎月一定額の投資信託を購入することになります。

購入するタイミングを1回にするのではなく、複数回に分散する購入方法をドルコスト平均法と言います。


このドルコスト平均法を使うことで、購入商品の買付単価が低くなりやすいというメリットがあります。


価格が上昇する時もあれば下落する時もある、波のような相場の中で大金を1回で投資するのは危険です。

そこから価格が上がっていけば良いですが、下がっていったら目も当てられない状況です。


しかし、少額を長期間コツコツ投資することでリスクはグッと下がります。


アメリカの株式市場に毎月コツコツ15年間投資したとして、どの期間の15年でもリターンがマイナスになることはなかったそうです。

ITバブル崩壊やリーマンショックなどの期間を含めたとしても、15年間愚直に投資し続けたらプラスになるのです。


世界の人口が増え、技術が進歩していく限りは、多少の上下はあっても右肩上がりのチャートになります。

長期という時間を味方につける積立投資は、負けにくい投資方法なのです。


・積立NISAの節税メリットをフル活用


NISA制度を利用すれば、利益に対しての税金が全額非課税になります。

本来であれば20.315%の税金が全て非課税なのは、投資家にとって強力な味方になります。


積立NISAでは年間40万円の投資に対しての利益が非課税になり、期間は20年間です。


節税のメリットが20年間も継続するので、長期積立で利益を確保しやすくなりますし、その利益が非課税で丸々受け取ることができます。


一般NISAでは非課税期間が5年間なので、利益がプラスになるかどうか微妙ですからね。


・インデックス系の投資信託を選ぼう


購入する投資信託商品はインデックス系一択です。


間違ってもアクティブ系の投資信託なんて選んではダメですよ!!!


成績の良いアクティブファンドもありますが、手数料が割高ですし、長期間の投資ではインデックスに勝つことは稀です。

僅差で勝てても手数料が高額であれば、結局負けますからね。


長期間の積立投資ではインデックス系の投資信託がオススメです。


個人的にはeMAX IS Slim 米国株式(S&P500)という、アメリカの優秀な企業500社の株価に連動する指数を使った投資信託がオススメです。


積立NISAではeMAX IS Slim 米国株式(S&P500)だけ買っていればいいかなと思います。


優秀な指数に連動しますし、信託報酬も0.0968%と100万円保有して年間の経費が1000円という破格の値段ですからね。


余裕ができたら確定拠出年金に挑戦しよう


積立NISAで投資の感覚を掴んできて、年間40万円という枠を使い切るようになったら次のステップへ移行しましょう。


お次は、確定拠出年金制度を活用した投資信託での投資法になります。

確定拠出年金は個人型と企業型の2つがありますが、お勤めの会社に制度があるならそちらに加入しましょう。


確定拠出年金について詳しく解説した記事があるので、勉強したい方は下記記事へGOですよ。


確定拠出年金制度を活用した投資法について詳しく解説します。

・超長期間の積立投資による資産形成


積立NISAでの投資商品は非課税期間が20年間と決まってますが、商品を売却するタイミングは自分で決めることができます。


しかし、確定拠出年金制度で積立した投資信託は、原則60歳になるまで引き出すことができません。

つまり、老後のための資産形成を目的とした積立投資になります。


積立NISAで中距離の資産形成、確定拠出年金で長距離の資産形成を目指すという感じですね。


確定拠出年金も積立NISA制度と同様に、インデックス系の投資信託か債券投資信託を選択しておきましょう。


60歳まで引き出すことができないので、リスク分散ということで複数の投資信託をバランスよく組み合わせましょう。


お金は60歳まで引き出すことができませんが、保有商品を売却して新しく商品を購入したりなどのリバランスはできます。


自分の年齢と世界情勢を鑑みて投資方針を決定しましょう。

年齢がまだ若いなら株式比率を多めにして、50代から債券比率を少しずつ増やしていく感じですかね。


・確定拠出年金の節税メリットをフル活用しよう


確定拠出年金制度は、掛け金全てが控除対象になります。

ざっくり説明すると、掛け金の分年収が下がるというイメージですね。

年収が下がれば、市町村民税や所得税・社会保険料が下がりますからね。


年収にもよりますが、掛け金の10〜20%ほどが節税される感じです。



60歳の受け取り時に税金がかかってきますが、退職金控除等を上手く活用すれば税金を下げることができるので問題ありません。


自分が貰える退職金額を考慮して、確定拠出年金の掛け金を設定しておきましょう。

確定拠出年金の掛け金上限は、会社員や公務員など立場によって変わってきます。


資金に余力があるなら上限まで掛けても良いですが、そこそこの金額にしておきましょう。

あと1つ実践してほしい投資法があるので、そちらに資金を回してほしいからです。

 

米国ETFの定期積立購入を実践しよう


積立NISAや確定拠出年金での積立投資を実践したら、最後に海外ETFの購入に挑戦しましょう。


海外の中でもオーソドックスな米国ETFが良いでしょう。

楽天証券やSBI証券では、特定のETFであれば買付手数料無料のキャンペーンをやってます。


そのキャンペーンでも魅力的ですが、そもそもETFは信託報酬手数料がびっくりするぐらい安いです。


世界No1投資会社のバンガード社が運用しているVOOというETFの信託報酬手数料は、0.03%という驚異の数値です。


他のETFでも高くても0.2〜0.5%くらいです。


投資信託商品と比較しても驚異的な数値ですね。


そんな魅力的な米国ETFの積立について解説します。


・地味に嬉しい配当金


日本の個別株では、配当金は1年間で1〜2回程度です。


しかし、米国ETFでは年間に4回配当金を貰えることができます。

ETFを購入して配当金が半年後なんてことはありません。


インデックス系の投資信託では、配当金がゼロで再配当というのがほとんどです。

なので、積立NISAや確定拠出年金を運用してても、配当金を貰えるチャンスはありません。


投資の醍醐味の1つは配当金が貰えることなので、ETFを仕込んで配当金を貰う喜びを味わうのも一興だと思います。


どれだけ含み益を抱えてても、利確しなければ存在しないのと一緒ですからね。

安定的に配当利益を運んでくれるETFを持っていれば、保有資産価格が下落しても気休めくらいにはなるでしょう。


積立投資は何十年と続く長い戦いですからね。

ETFの配当金が心の安定剤になるのです。


・円とドルのリスクヘッジ



米国ETFを購入するには、手持ちの円をドルに交換する必要があります。

そして、交換したドルで米国ETFを買い付けることになります。


日本に住みながら日本円の給料を貰いつつも、円をドルに変えることで日本円に依存したリスクを解消することができます。


ある程度積立投資に慣れてきたら、通貨の分散を意識した投資方法も実践してほしいと思います。


分散先として基軸通貨であるドルが妥当でしょう。

コロナショックで全ての金融資産が一瞬下落していた中で、唯一価値が強くなったのがドルですからね。

ゴールドですらも下落していたのに、価値が上がるドルは信憑性が高いということです。


有事の円は過去の話であり、現実は有事のドルなのです。


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まとめ:投資初心者は積立投資から始めよう






長々となったのでおさらいしますが、投資初心者が始めるべき投資方法としては


積立NISA +インデックス系投資信託
確定拠出年金+インデックスor債券系投資信託
ドル購入+米国ETF

です。

米国ETFも様々な種類があり色々悩むと思いますが、配当金を楽しいみたいなら高配当株ETFですね。

まぁ無難に指数連動のインデックス系ETFの方が初心者向けでありますが、投資に絶対の答えは存在しません。


色々勉強してみて自分にとっての最適解を模索した方が良いですね。


個人的には高配当ETF推しですが、トータルリターンであればインデックス系が圧勝というのは歴史が証明してます。


しかし、どれが最適解なのかは、時間が流れて過去を振り返った時にしか分かりませんが、悔いのない選択ができるように有益な情報をこれからも発信し続けます!!!


今後ともfujiblogをご贔屓によろしくお願いします!!!

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